指がちょっと血を流し始めるまで打楽器のように酔いどれピアノを弾け
トーク情報- じょんれのん。
じょんれのん。 1:ひかり ★:[sage]:2025/06/30(月) 16:14:08.86 ID:mKOgMUgy9
秋元康氏がプロデュース業を行う会社「株式会社Y&N Brothers」が30日、「三井不動産株式会社」「株式会社東京ドーム」の2社と新たなエンターテインメント事業を展開する合弁契約を締結したことを発表した。新たに秋元氏が総合プロデューサーを務める男性アイドルグループを結成し、東京都内に専用劇場を設立することも明らかにした。
新グループのメンバーオーディションは今年の夏に開催予定。2025年6月30日時点の満年齢で12~26歳の男性を対象としており、芸能事務所やレコード会社、音楽出版社との契約をしていない人が応募することができる。テーマは「育てるアイドル」となっており、ファンの皆さまと成長を共に喜び、応援したいと感じていただけるようなアイドルを目指すとしている。
専用劇場については、2026年に新設予定。都内にある三井不動産の商業施設内に設立し、年間を通しての定期公演やイベントの実施を目的としている。
新プロジェクトの発表に秋元氏は「『三井不動産様と一緒に劇場を作る』という構想を聞いて、興奮しました。街づくりのプロが、劇場を作り、エンターテインメントを発信するのですから、それはきっと、新しい文化になるでしょう」とコメント。「そのコンテンツの総合プロデューサーにご指名いただいたことを大変、光栄に思います。皆さんにも、『こうやって、未来は作られて行くんだな』と、その一瞬一瞬を目撃していただけたらと思います」と期待を膨らませている。
報知新聞社
https://news.yahoo.co.jp/articles/0c39c67740e0d32b471797cc128a055e0b23ea77 - じょんれのん。
じょんれのん。 1:お断り ★:2025/06/30(月) 00:04:43.67 ID:EFa0487b9
イタリアにも到達したフェンタニル危機
その威力たるや、モルヒネの50倍から100倍、ヘロインの30倍から50倍という圧倒的な強さを誇っているのである。
専門家たちが最も懸念しているのは、わずか2〜3ミリグラムという微量でも致命的な結果をもたらし得るという点であろう。これは砂粒数個分の重さに過ぎない。このような極小の量で人の生死を左右する
医療関係者の証言によると、フェンタニルは「思考を溶かす」効果があるという。使用者は一時的に苦痛や不安から解放される感覚を得られるものの、同時に認知機能が著しく低下し、反応が極端に鈍くなってしまうのだ。このような症状から、街頭でフェンタニルを使用した人々が、まさにゾンビのような状態で発見されるケースが相次いでいる。
2022年の統計によれば、薬物による急性中毒死者数は10万人を超え、そのうち約7万3千人がフェンタニル関連の死亡であったとされている。これは一日当たり約200人が命を落としている計算になる。
このような惨状を受けて、カリフォルニア州をはじめとする複数の州では、フェンタニル密売者を殺人罪で起訴する法律が制定されている。サンフランシスコでは専門の緊急対応チームが設置され、24時間体制でフェンタニル関連の救急事態に対応しているという状況なのである。
イタリア・ロンバルディア州依存症対策技術委員会のコーディネーターを務める精神科医リッカルド・ガッティ氏は、この問題の構造的な危険性を次のように説明している。
「フェンタニルの拡散は需要によって始まったものではない。犯罪組織が意図的に市場に押し込んだものなのだ」と彼は指摘しているのである。これは極めて重要な観点であろう。
イタリアへの到達:ペルージャでの衝撃的発見
2025年4月30日、イタリアの薬物警報システム(NEWS-D)は国内初となるフェンタニル検出の警報を発した。ペルージャで押収されたヘロインの中から、フェンタニルが混入されていることが国立衛生研究所(ISS)の分析によって確認された。
フェンタニル問題は、もはや単純な公衆衛生上の課題を超えて、国際政治の重要な争点となっていると言えるだろう。アメリカのアンソニー・ブリンケン国務長官が北京を訪問した際、フェンタニル問題は二国間協議の中心議題の一つとなった。これは、中国がフェンタニルの原料となる化学物質の主要な製造・輸出国であるという現実があるためである。
メキシコ麻薬カルテルの戦略転換
メキシコの麻薬カルテルもまた、フェンタニル市場への参入を積極的に進めていると考えられている。彼らにとってフェンタニルは、従来のコカインやヘロインよりも「効率的」な商品なのである。
フェンタニルの脅威は、もはや遠い異国の問題ではない。日本経済新聞の独自調査によって明らかになった事実は、この問題が既に日本の国土に深く根を張っていることを示している。
中国系犯罪組織が名古屋市に拠点を設け、米国向けフェンタニルの不正流通を日本から指揮していたという報告は、日本が国際的麻薬取引の「中継地」へと変容しつつある危機的状況を浮き彫りにしているのだ。
この「拠点化」の構造こそが、最も深刻な問題であろう。
日本国内での活動は、現時点では「集配送」と「資金洗浄」の機能が主体となっていると考えられている。
詳細はソース 2025/6/28
https://www.newsweekjapan.jp/worldvoice/vismoglie/2025/06/post-89.php